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ソフトバンク、au、ドコモなど、iPhoneで利用できる通信キャリア各社の最新情報をお届けしています。
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「分離プラン」導入後、10万円以上のスマホ購入希望者は12.9％〜MM総研調査
MM総研は、大手キャリア（NTTドコモ、au、ソフトバンク）、サブブランド（Y!mobile、UQ mobile）、MVNO各社の利用者を対象とした、月額料金や端末購入金額に関す... -
【注意】新元号「令和」に便乗したフィッシングメール、携帯キャリア3社が注意喚起
新元号「令和」の発表に便乗したフィッシングメールが発生している、としてNTTドコモ、ソフトバンク、KDDIの大手キャリアが注意を呼びかけています。 新元号に合... -
「第4のキャリア」楽天、「2年縛り」導入しない方針との報道
今年秋に「第4のキャリア」として携帯電話事業に参入する予定の楽天が、いわゆる「2年縛り」を導入しない方針だ、と日経xTECHが報じています。 「2年縛り」なし... -
楽天のみ、法改正後の「端末と通信の完全分離」免除か？総務省は否定
複数年の通信契約を結ぶのを条件にスマートフォンの端末代金を割引販売する「セット割」が、今秋には法律で禁止されます。しかし総務省は、今年秋に携帯電話事業... -
楽天モバイル、自社回線への移行を案内。新規契約者に順次、専用SIMカードを送付
楽天モバイルは3月14日、自社回線へのネットワーク移行についての案内を発表しました。新規契約者から順次、10月以降に交換用のSIMカードが送付されます。 3月14... -
米Verizon、4月11日から5Gサービスを提供と発表、料金は10ドル上乗せ
米大手携帯キャリアVerizonは、次世代モバイル通信規格5Gのサービスを4月11日から、シカゴとミネアポリスの2都市で開始すると発表しました。一般向けの商用サー... -
総務省有識者会議が中間報告案、契約期間中の総額表示など求める
スマートフォンの端末代金と通信料金の完全分離などを議論してきた総務省の有識者会議「モバイル市場の競争環境に関する研究会」は3月14日、第10回の会合を開き... -
今夏に義務化の「端末と通信の完全分離」、6割が「理解していない」MMD研究所調査
携帯電話の端末代金と通信料金の完全分離を義務付ける電気通信事業法の改正により、スマートフォンの販売価格上昇が見込まれている中、MMD研究所は「2019年スマ... -
総務省の有識者会議、契約期間中の総支払額公開や「実質0円」広告規制求める
総務省の有識者会議「モバイル市場の競争環境に関する研究会」は2月22日、スマートフォンの契約期間全体での総支払額をWebに掲載すること、条件が複雑な「端末実... -
総務省「ゼロレーティング」議論、公正な競争確保のためガイドライン制定へ
総務省の有識者会議「ネットワーク中立性に関する研究会」は、2月20日に開催した第7回会合で、ソフトバンクなどが提供するYouTubeなどのデータ通信量をカウント... -
携帯料金値下げを議論の有識者ら、NTTドコモとKDDIから4,330万円の寄付金
携帯電話料金の値下げについて議論する総務省の有識者会議の座長やメンバーのうち、少なくとも8人がNTTドコモやKDDIから、総額4,330万円の寄付金を受け取ってい... -
iPhone XR後継モデルは「4×4 MIMO」に対応、LTE通信が高速化か
iPhone XRの後継モデルは、「4x4 MIMO」に対応し、iPhone XS/XS Maxと同等の高速なLTE通信が利用可能になるとの予測をBarclays証券が発表しました。 iPhone XR後... -
米大手携帯キャリアのユーザー位置情報、1台500円で売買されていた
アメリカの大手携帯キャリアが、ユーザーの位置情報を外部の一般企業に販売していると報じられ、話題になっています。位置情報の価格は、端末1台あたり500円ほど... -
「格安SIM」成長スピード鈍る、原因は大手キャリアの対抗プランか
MM総研は、2018年9月末時点での国内MVNO市場についてのデータを公開しました。「格安SIM」契約数は1202.7万回線で伸びているものの、大手キャリアの「格安SIM」... -
ソフトバンク株が上場、会見では通信障害の原因についても説明
ソフトバンクは12月19日、東京証券取引所第一部に株式上場しました。上場後の記者会見では、今後の成長戦略が語られるとともに、先日の通信障害や、モバイル決済...