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2020年10月3日 06時52分

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iPhone向けディスプレイメーカー、2021年の勢力図はどうなる?

DSCC


 
ディスプレイ業界の動向に詳しい調査会社DSCCによると、2021年以降はiPhone向け有機EL(OLED)ディスプレイをSamsung Display(SDC)、LG Display(LGD)、そして中国BOEの3社が供給、SDCのシェアは5割程度まで低下する見通しです。

早ければ2020年10月〜12月期から供給開始とも

DSCCによると、Appleは近く発表するiPhone12シリーズにおいて、全モデルにOLEDを採用するとともに、LGDからのOLED調達量を増やしています。
 
またBOEも認定の取得に手間取っているものの、早ければ2020年のiPhone12シリーズ向けに9月末からOLEDパネル量産に入り、10月〜12月期には供給を開始するとの情報もあると、DSCCアジア代表の田村喜男氏は述べています。
 
仮に今回認定が取れなかったとしても、2021年以降はSDC、LGD、BOEの3社によるOLED供給体制が確立するとの見方が強く、2020年時点では74%に達しているSDCのシェアは、2021年には50%〜60%まで低下するとDSCCは予測しています。

液晶パネルではシャープの供給量がJDIを逆転

最新iPhoneは全モデルがOLED採用になったとしても、旧モデルには液晶パネルを搭載するものが存在します。DSCCによればiPhone向け液晶においては、ジャパンディスプレイ(JDI)の供給減少が見込まれます。
 
シャープがJDI白山工場を取得したことにより、同社は月間2.6万枚の多結晶低温ポリシリコン(LTPS)製造能力を獲得しました。
 
これに伴い、シャープはこれまで6G亀山第1工場(K1)で行っていたiPhone用パネルの生産を白山工場へと切り替えるとされています。
 
その結果、2021年にはiPhone向け液晶パネルの供給シェアでシャープがJDIを逆転し、2022年にはシャープが約6割、JDIが約4割になると田村氏は予想しています。
 
ちなみにシャープは将来的には、白山工場におけるマイクロLEDディスプレイの量産も視野に入れているそうですが、この開発・量産化をAppleが資金面で支援するという動きは今のところありません。

 
 
Source:DSCC
(lunatic)

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