コロナ禍におけるスマホ利用者の流動性、MMD研究所が調査

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MMD研究所は12月3日、コロナ禍での通信サービスの流動性を探ることを目的に、スマートフォンユーザーを対象に2020年3月~10月の期間における乗り換え状況を調査した「2020年通信乗り換えに関する実態調査」の結果を公表しました。

コロナ禍における通信サービスの流動性を探る

「2020年通信乗り換えに関する実態調査」は、スマートフォンを所有する15歳〜69歳の男女20,000人を対象に、2020年11月2日〜5日に実施しています。回収サンプル数を人口構成比に合わせるためにウエイトバック集計を行っています。
 
メインで利用しているスマートフォンの契約時期は、「2020年2月以前」が77.6%、「2020年3月~10月」が10.5%でした。
 
MMD研究所「2020年通信乗り換えに関する実態調査」
 

契約したサービス、トップは楽天モバイル

2020年3月~10月の期間にメインで利用しているスマートフォンを契約した回答者が契約している通信サービスは、2020年4月にサービスを開始した楽天モバイル(Rakuten UN-LIMIT)が21.3%で最多でした。以下、NTTドコモが14.3%、Y!mobileが13.3%、auが13.2%、ソフトバンクが11.4%などと続いています。
 
MMD研究所「2020年通信乗り換えに関する実態調査」
 

契約方法の47%はMNP、新規が40%

2020年3月~10月に、メインで利用しているスマートフォンを契約した契約方法は、「MNP」が47.4%で最も多く、以下「新規契約」39.7%、「移行」8.4%となりました。
 
MMD研究所「2020年通信乗り換えに関する実態調査」
 

契約前は「未契約」が約2割でトップ

2020年3月~10月にメインで利用しているスマートフォンを契約した回答者の、前の利用状況は「未契約」が21.1%でトップ、以下「ソフトバンク」14.4%、「楽天モバイル(MVNO)」13.8%、「au」11.7%などと続いています。
 
MMD研究所「2020年通信乗り換えに関する実態調査」
 

契約した場所、首位のショップにWebが迫る

2020年3月~10月にメインで利用しているスマートフォンを契約した回答者が契約した場所として、最も多かったのは「キャリアショップ、ブランドショップ」が33.9%でした。
 
僅差で「通信事業者のWebサイト上」が31.5%で続き、以下「家電量販店」19.4%、「街のケータイショップ」11.0%などと続いています。
 
MMD研究所「2020年通信乗り換えに関する実態調査」
 

3月〜10月に契約したスマホ、iPhoneは48.7%

2020年3月〜10月にメインで利用しているスマートフォンを契約した回答者が利用している端末は、iPhoneが48.7%、Androidが51.3%でした。
 
MMD研究所「2020年通信乗り換えに関する実態調査」
 

ドコモの新プラン、シェア動向にどう影響する?

コロナ禍で契約した通信サービスとしてトップに立ったのは、コロナ禍での船出となった楽天モバイルでした。
 
契約場所として「通信事業者のWebサイト」が31.5%と、首位(キャリアショップ、ブランドショップ)に近い割合を占めているのは、実店舗数が少なく各種手続きをWebで行う楽天モバイルの契約者数が多かったのに加えて、国内の携帯各社が感染予防のためWeb手続きや来店予約を推奨した影響と考えられます。
 
12月3日にNTTドコモが、月額2,980円で20GBのデータ通信が使える新料金プラン「ahamo」を2021年3月から提供すると発表しました。
 
競合するソフトバンクとauも対抗策を打ち出すとみられるほか、「ahamo」の提供開始時期が楽天モバイルの1年無料キャンペーン終了時期と重なることもあり、各社のシェア動向に「ahamo」がどの程度影響を及ぼしているか、注目が集まりそうです。
 
 
Source:MMD研究所
Photo:Apple
(hato)

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