対Huawei制裁でタブレット市場はAppleとLenovoが勢いづく見込み

 
米政府による市場からの締め出しによって、Huaweiが最新鋭の半導体を調達できなくなったため、タブレット市場のシェア上位メンバーの顔ぶれが2021年は変わりそうです。

Huaweiへの制裁影響大

調査企業IDCによると、2020年のタブレット市場シェアはAppleが1位となり、以下Samsung、Huawei、Amazon、Lenovoと続く見通しです。ここ数年、出荷台数別ランキングの顔ぶれは大きく変わっていません。
 

 
ところが2021年は、この構図に変化が訪れるそうです。米中貿易摩擦によって、米企業に関連する半導体の取引を許可なく禁じる禁輸措置リスト（エンティティ・リスト）入りしたHuaweiは、最新鋭のチップを調達できなくなったため、タブレット市場で大きく存在感を失う見込みです。
 
Huaweiに代わって出荷台数を伸ばすのは、AppleとLenovoだと考えられています。タブレット市場だけでなくスマートフォン市場でもHuaweiは大きくシェアを落とすと考えられており、こちらでも現在のランキング2位から7位へと転落する見込みです。

タブレットの出荷台数も徐々に減少へ

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な感染拡大によって、リモートワークやリモート授業など生活の在り方が変化を迫られ、PCやタブレット市場は思わぬ“特需”に沸いています。とりわけiPadは出荷台数が前年比+20%を超える大幅増になると予想されています。
 
ただしDigitimes Researchの調べでは、2021年のタブレット出荷台数は前年比で10.5%減となり、以後も年間1億2,000万台は下回らないものの、2025年にかけて徐々に減少していく見込みです。2019年の出荷台数は1億4,410万台、2018年は1億4,620万台でした。
 
 
Source:DigiTimes via PhoneArena,IDC
(kihachi)