Appleの業績予想下方修正でiPhoneサプライヤーが将来に不安

 
Appleは同社第1四半期(2018年10−12月)の業績予想を下方修正しましたが、これはiPhoneサプライヤーにも大きな影響を与えそうです。

主要部品サプライヤーはすでに売上予想を下方修正

2018年10−12月期におけるiPhoneの売上不振については、同四半期中にも繰り返し懸念の声が上がっていました。特にAppleの主要部品サプライヤーによる相次ぐ売上予想の下方修正や、アメリカの小売店における値引き、Apple自身による下取り増額プログラムの実施などは、「iPhoneが売れていないのではないか」という疑念に拍車をかけていました。
 
そうした不安は、Appleによる業績予想の下方修正によって、まさに的中する形となってしまいました。

iPhone売上不振は「Apple自身の問題」

Appleも説明しているように、iPhone売上低迷の大きな要因のひとつは米中貿易摩擦だと考えられていますが、市場ウオッチャーからはAppleの高価格戦略や、新しいiPhoneが革新性に欠け、魅力に乏しいことなど、Apple自身の問題ではないかとの指摘も出ています。
 
例として挙げられているのが、5G、IoT(もののインターネット)、拡張現実(AR)、仮想現実(VR)、スマートホーム、スマートリテーリング、クラウドインテグレーションなどの分野におけるAppleの取り組みの遅れです。

5G対応の遅れはサプライヤーにも影響か

たとえば5G対応スマートフォンは、Android陣営が年内の発表を予告しているなか、iPhoneについては2020年まで登場しないともいわれています。もしもこれが事実だとすれば、iPhoneサプライチェーンも5G市場に乗り遅れることになります。
 
またある情報筋はDigiTimesに対し、5G対応iPhoneの発売が2020年に持ち越されれば、Appleは今年、iPhone売上を維持するために強気な価格戦略を採る可能性があり、そのコストは部品サプライヤーが担うことになるだろう、とも語っています。
 
iPhoneの主要サプライヤーの多くは中国本土で生産を行っていますが、人件費を含む生産コストの上昇、ほかのサプライヤーとの競争の激化により、今後はインドなどほかの新興国への生産拠点の移動を検討せざるを得なくなる、ともDigiTimesは記しています。

 
 
Source:DigiTimes
(lunatic)