iPhone18 Proに7,500円〜15,000円の値上げ予想〜これまでより小幅

iPhone18 Proシリーズは、iPhone17 Proシリーズよりも販売価格が値上げされることが懸念されています。

これまで、値上げ額は税込30,000円〜税込45,000円に達する可能性も指摘されていましたが、税込7,500円〜税込15,000円程度に収まるとの新たな予想が伝えられました。

税込7,500円〜税込15,000円の値上げに抑えられる可能性

この予想は、J.P.モルガンが現地時間2026年6月24日に発表した市場調査レポートをもとにしたものとされています。

同社は、iPhone18 Proシリーズの値上げ額を50ドル〜100ドルと予想しています。

iPhone17シリーズの販売価格において、米国のAppleオンラインストアにおける100ドルの価格差が、日本のAppleオンラインストアでは税込15,000円の価格差として反映されています。

そのため、この価格設定が維持される場合、50ドル〜100ドルの値上げは、日本では税込7,500円〜税込15,000円の値上げに相当すると試算できます。

これまでの値上げ予想は税込30,000円〜税込45,000円

DRAMとNANDフラッシュメモリの価格高騰の影響により、iPhone18 Proシリーズの部品原価総額は270ドル上昇すると噂されています。

そのため、販売価格についても200ドル〜300ドルの値上げ、つまり日本円では税込30,000円〜税込45,000円の値上げが懸念されていました。

これと比較すると、今回のJ.P.モルガンの予想では、値上げ幅は比較的小幅に収まることになります。

Appleが170ドル〜220ドル分を吸収する可能性

部品原価総額が270ドル高くなると仮定した場合、J.P.モルガンが予想する50ドル〜100ドルの値上げとの差額である170ドル〜220ドルは、何らかの形でAppleが負担することになります。

この差額の吸収策としては、自社設計チップによるコスト削減が考えられます。

具体的には、iPhone18 Proシリーズに搭載されると噂されるC2セルラーモデムや、Nシリーズワイヤレスネットワークチップなどが、QualcommやBroadcomなどから調達する外部部品と比べて、部品原価を抑える要因になり、これらの部品におけるAppleの利幅も削減される可能性があります。

また、OLEDディスプレイサプライヤーを集約し、大量一括発注によって仕入れ価格を引き下げることも、部品原価の上昇を抑える手段になると考えられます。

256GBは税込7,500円、512GB以上は税込15,000円の値上げか

iPhone18 Proシリーズの販売価格が、iPhone17 Proシリーズと比べて税込7,500円〜税込15,000円値上げされる場合、ストレージ容量によって値上げ幅が異なる可能性があります。

NANDフラッシュメモリの搭載量が価格に影響すると考えられるためです。

その場合、最小ストレージ容量である256GBモデルは税込7,500円の値上げにとどまり、512GB以上のモデルは税込15,000円の値上げとなる可能性があります。

最安モデルは据え置きとの見方も

ただし、Appleの最高経営責任者（CEO）であるティム・クック氏が値上げの可能性に言及した後も、「iPhone18 Proシリーズの最小ストレージ容量モデル、つまり最安モデルのみ販売価格が据え置かれる」と予想する声がX（旧Twitter）などに投稿されています。

同様の予想は、アナリストのミンチー・クオ氏も以前に伝えていました。そのため、最安モデル据え置き説は、こうした過去の予想を根拠としていると考えられます。

しかし、その当時と比べてもNANDフラッシュメモリの価格高騰は想定以上に進んでいるとみられます。

そのため、現時点では全モデルが値上げされる可能性があり、注目点は「値上げの有無」から「値上げ幅がどの程度に収まるか」へ移っているといえそうです。

Photo: Apple Hub/Facebook