iPhone18の値上げは確実？世界のスマホ価格15％上昇、日本のユーザーはどうする

2026年に入って、世界のスマートフォン価格は平均15％上昇しています。すでに40％以上のスマートフォン機種で値上げが発生しており、新発売モデルは前年同期のモデルより平均25％も高くなっています。メモリー価格高騰の影響を受けて、発表が目前に迫ったiPhone18シリーズにも値上げ圧力が高まっています。日本のユーザーは今後、どうiPhoneを買うのが良いのでしょうか？

2026年、世界のスマホ価格は15％上昇！

2026年の世界スマートフォン市場における小売価格の動向を、調査会社カウンターポイントリサーチが発表しました。

2026年に入ってから、2025年第4四半期と比べて約4倍に上昇したメモリー価格を背景に、スマートフォンの小売価格は上昇傾向にあります。

また、40％以上のスマートフォン機種で値上げが発生しており、世界平均で約15％上昇しています。一部には、価格が約2倍も上昇したモデルもありました。

新たに発売されたスマートフォンは、前年同期のモデルと比べて平均25％高くなっており、値上げの波は既存モデルだけでなく、新製品にも広がっています。

注目したいのは、既存モデルの価格上昇率が平均15％なのに対し、新発売モデルでは25％に達している点です。単純に「スマートフォンが15％値上がりした」というだけでなく、これから買い替えるユーザーほど価格上昇の影響を受けやすい状況になっているといえます。

ハイエンド市場ほど値上げの影響は緩やか？

価格上昇率を地域別にみると、最も値上がりが激しかったのはインドで21%、以下アジア太平洋の19%、中東・アフリカの18%が続きました。

これらの地域では、低価格のローエンドやミッドエンドモデルの販売割合が高く、メモリー価格上昇の影響を受けやすいのに加えて、プロモーションによる値引き縮小もあり価格上昇につながっています。

一方、アメリカ（上昇率5%）、欧州（7%）、中国（10%）といった、プレミアムモデルの販売比率が高い地域では、比較的価格上昇率が穏やかです。

カウンターポイントリサーチは、これらの地域では価格上昇が既存モデルより新発売モデルに集中している点や、分割払いの普及によりユーザーの体感負担が抑えられている点を理由として挙げています。

地域別の価格上昇率を詳しくみると、値上がり幅には地域内でも大きなばらつきがあります。

端末メーカー（OEM）各社は、ストレージ容量縮小やカメラの簡素化、4Gモデル再投入などによるコスト引き下げを行っており、通信事業者や小売事業者は、端末価格そのものを引き下げるのではなく、分割払いや下取りプログラムによって月々の負担を抑える販売手法を活用しています。

iPhone18シリーズにも値上げ圧力

Appleはこれまで、総売上高のおよそ半分を占めるiPhoneの（米国での）販売価格を据え置いてきました。

しかし、日本時間9月10日のイベントで発表が期待されるiPhone18シリーズについても、メモリー不足や部品コストの高止まりを背景に価格上昇圧力が強まるとカウンターポイントリサーチは予測しています。

価格上昇を受けて、消費者の間では買い替え時期を延ばしたり、大型セールを待ったり、中古・整備済み品を選んだりする動きが出ている、とカウンターポイントリサーチは分析しています。

日本でのiPhone価格はどうなる？

カウンターポイントリサーチの調査データで、日本は独立して取り上げられていません。

しかし、世界的にはハイエンドなiPhoneが販売の主流にあり、通信事業者による各種キャンペーンなどによりユーザーが値上げを体感しにくい状況はアメリカに近いと言えます。

日本では円安の影響を受けるため、アメリカでの価格が据え置かれても、日本での販売価格が上昇する可能性はあります。そのため、購入時の実質的な負担額が以前よりも重要になりそうです。

日本では、Apple Storeの販売価格だけでなく、通信事業者の端末購入プログラムや下取りを含めた「実質負担額」で比較することが一般的です。そのため、仮にiPhone18の本体価格が値上げされたとしても、本体価格の上昇幅とユーザーが実際に負担する金額の上昇幅は一致するとは限りません。

つまり、日本のユーザーにとっては「iPhone18がいくら値上げされるか」だけでなく、「どの購入方法なら実質負担を抑えられるか」が重要になります。

iPhone18 Proは212,800円〜、折りたたみiPhoneは37万円以上？

最近の予想販売価格と為替レートを考慮すると、iPhone18 Pro（256GBモデル）が212,800円前後、iPhone18 Pro Max（256GBモデル）は232,800円前後になると考えられています（価格は全て税込み）。

さらに、「iPhone Ultra」と噂される折りたたみiPhoneの販売価格は37万円〜40万円程度になるのではないか、とも予想されています。

もはや、最新のiPhoneは、20万円を超えるモデルも珍しくなく、一括購入には大きな負担を伴う価格帯になっています。

iPhone18はどう買うべきなのか？

世界的な価格上昇局面にあって、私たち日本のユーザーが注目すべきはiPhoneの「本体価格」だけではありません。

価格上昇が続く局面では、「最新モデルを発売日に買う」ことだけが正解ではありません。買い替え時期を延ばす、1世代前のモデルを選ぶ、バッテリー交換で現在のiPhoneを使い続ける、といった選択肢も含めて考える必要がありそうです。

とにかく実質的な負担を軽くする、あるいは今までの考え方を見直すことも視野に入れた対応策を考えてみました。

残価設定型プログラムの徹底活用

通信事業者が提供する、端末返却を前提とした分割払いプログラムです。一定期間後に端末を返却する必要がありますが、月々の負担や、一定期間利用する間の実質負担額を抑えられるのがメリットです。

「所有」を前提にせず、一定期間ごとに端末を買い替える使い方と考えれば、中古市場での価値が下がりにくいiPhoneとの相性が良い購入方法と言えます。

ただし、端末の破損や水没があると、返却時に追加費用負担が発生する場合があることも考慮に入れておく必要はあります。

Appleでの分割購入と下取り

Appleでの直販購入では、値引きなどのプロモーションは期待できませんが、対象クレジットカードやペイディあと払いプランを利用すれば、金利負担のない分割購入が可能です。

下取りに出すiPhoneの情報を入力することで、下取り額が支払額から差し引かれるため、支払額を抑えることもできます。

ただし、モデルによっては下取り額は買取専門店の方が高いことも少なくありません。

iPhone17などの型落ちモデル・整備済製品を狙う

最新のiPhoneを狙わない、という方針です。

iPhone18シリーズの登場後には、iPhone17シリーズなど旧世代モデルの価格や販売条件が変化する可能性があります。また、Apple認定整備済製品や中古市場の選択肢も増えることが期待されます。

バッテリー交換での延命

20万円以上の新型iPhoneを購入する代わりに、手元のiPhoneのバッテリーを交換して、買い替え時期を伸ばす作戦です。

iOS27では旧機種を含めてiPhoneがより軽快になることがうたわれており、サポート対象モデル（iPhone11、iPhone SE（第2世代）以降）なら、バッテリー交換で延命させるのも有効でしょう。

例えばAppleの公式修理では、iPhone11〜iPhone13シリーズのバッテリー交換料金は本稿執筆時点で15,600円です。

Source: CounterPoint Research

Photo: Apple