iPhone14が安く!ソフトバンク「新トクするサポート(バリュー)」提供開始
ソフトバンクは12月27日から、48回払いのうち最大36回分のスマートフォン機種代金支払いが免除される新たな購入プログラム「新トクするサポート(バリュー)」の提供を開始しました。iPhone14(128GB)が、支払い総額21,996円(税込)で購入可能です。ソフトバンクの回線契約がなくても利用可能です。
■3行で分かる、この記事のポイント
1. ソフトバンクが「新トクするサポート(バリュー)」の提供を開始。
2. 48回分割払いのうち12回だけ支払えば残りの機種代金が免除される。
3. iPhone14(128GB)が21,996円(税込)で購入可能。
48回分割のうち12回だけ支払えば残債を免除
ソフトバンクが12月27日から提供を開始した「新トクするサポート(バリュー)」は、2021年11月から提供されている従来の「新トクするサポート」では48回払いのうち最大24回分となっていた機種代金の支払い免除が、48回払いのうち最大36回分に拡大しているのが特徴です。
また、1回目〜12回目の分割額が、13回目以降の分割額よりも安く設定されているため、最初の12回分だけ支払い、次の機種に買い換えた場合の負担額が大きく引き下げられています。
13カ月目以降に買い換える際、使っていた機種はソフトバンクが回収します。ソフトバンクが査定した結果、条件を満たさない場合、機種回収に加えて最大22,000円(不課税)の支払いが必要となります。
なお、「新トクするサポート」は、ソフトバンクの回線契約がなくても利用可能です。
iPhoneは、iPhone14(128GB)だけが「バリュー対象」
「新トクするサポート(バリュー)」の開始に伴い、従来の「新トクするサポート」は名称を「新トクするサポート(スタンダード)」に変更して継続されます。
「バリュー」は、最新・最高スペックではないモデルを手軽に購入できるプログラム、「スタンダード」は、最新・最高スペックの機種も購入しやすくなるプログラム、と棲み分けがされています。2つのプログラムは、購入する機種によって決まるため、ユーザーが選ぶことはできません。
ソフトバンクが取り扱っているiPhoneシリーズのうち、「バリュー」の対象となるのはiPhone14(128GBモデル)のみです。最新モデルのiPhone15/iPhone15 Proシリーズなどは、「スタンダード」が適用されます。
プログラム開始時点では、iPhone14のほか、以下のモデルが「バリュー」適用対象と発表されています。
- Google Pixel 8(128/256GB)
- Xiaomi 13T Pro
- motorola razr 40s
iPhone14とiPhone SE(第3世代)の価格が逆転!
「新トクするサポート(バリュー)」の適用対象となるiPhone14(128GB)と、「新トクするサポート(スタンダード)」の対象となるiPhone SE(第3世代)(128GB)で、購入価格を比較してみました。
「バリュー」対象のiPhone14なら21,996円で購入可能
ソフトバンクが公表している、iPhone14(128GBモデル)を「新トクするサポート(バリュー)」を利用して購入した場合の支払額(全て税込)は以下のとおりです。
- 現金販売価格・割賦販売価格:137,520円
- 分割支払額(1~12回):1,833円/月
- 分割支払額(13~48回):3,209円/月
12回の支払い後に「新トクするサポート(バリュー)」を適用すると、支払額は1,833円 x 12回で21,996円となります。
iPhone SE(第3世代)の同容量だと26,784円
ホームボタン付きのスタンダードモデルとして人気のあるiPhone SE(第3世代)は、「新トクするサポート(スタンダード)」の適用対象です。
「バリュー」対象のiPhone14と同じ128GBモデルだと、支払額は以下のとおりです。
- 現金販売価格・割賦販売価格: 81,360円
- 分割支払額(1~24回):1,116円/月
- 分割支払額(25~48回):2,274円/月
24回の支払い後に「新トクするサポート(スタンダード)」を適用すると、支払額は1,116円 x 24回で26,784円となります。
現金販売価格で5万円以上の差があるiPhone14のほうが、支払い総額でiPhone SE(第3世代)を下回る逆転現象が発生しています。
なお、上記の価格はすべてソフトバンクオンラインショップおよびソフトバンク直営店の価格であり、機種代金は店舗ごとに異なります。
商戦期に向け、ドコモ、auも追随か?
ソフトバンクの新プログラムが提供される12月27日は、スマートフォンの割引上限額を定めた電気通信事業法の新ルールが適用開始される日です。新ルールでは、端末の値引き上限が最大20,000円から最大40,000円に引き上げられています。
「新トクするサポート(バリュー)」適用対象の機種に「値引き」が適用された場合、ユーザーの実質負担額はかなり引き下げられると見込まれます。
最新モデル、最上位モデルにこだわらず、1年ごとに買い替えたいユーザーにとっては、魅力的な選択肢となりそうです。
携帯電話各社にとって最大の商戦期である新年度に向けて、KDDI(au)やNTTドコモが同様の購入プログラムで追随することも考えられます。
Photo:ソフトバンク
(hato)