Appleのサプライヤー、これまで以上にインドの比率高まる

    サプライヤー責任

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    Appleが新たに公開したサプライヤーリストでは、中国への依存度が以前に比べて低下し、かわりにインドの比率が増しています。

    ■3行で分かる、この記事のポイント
    1. Appleが新たに公開したサプライヤーリストでは、インドの比率が増している。
    2. 中国への依存度が以前に比べて低下している。
    3. Appleは、将来的に25%まで引き上げたいと考えているようだ。

    インドの存在感高まる

    今回Appleが公開したサプライヤーリストでは、世界中で19社がリストから削除され、18社が新たなサプライヤーとして追加されました。このうち中国は8社が削除され5社が追加されています。一方でインドは3社増え、合計で14社となりました。
     
    すでにAppleはiPhone生産の5%〜7%をインドで行っていますが、将来的には25%まで引き上げたいと考えているようです。今秋に登場予定のiPhone15シリーズについても、iPhone15とiPhone15 Plusについては、Wistronのインド工場を買収した現地のコングロマリット企業Tataが請け負う見通しです。
     
    また4月には、Appleがベトナムに続いてタイでも、MacBookシリーズの製造を開始することを検討しているとの報道がありました。

    依然として中国は重要だが

    中国開発フォーラムに登壇したティム・クック最高経営責任者(CEO)が「Appleと中国はともに成長し、互いに支え合う関係を築いてきた」と語るように、依然として両者の関係が緊密なのも確かです。事実、今回発表されたサプライヤーリスト上位188社のうち、151社が中国に施設を有しています。
     
    しかし、以前から指摘されてきたコスト高に加え、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)や米国との緊張高まりで顕在化した地政学的リスクなど、サプライヤーを多様化させたいとAppleが考える事情も頷けるものがあります。
     
     
    Source:Apple(pdf) via AppleInsider,SCMP
    (kihachi)

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