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2020年11月7日 09時00分

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メイン端末として利用の端末、iPhoneが38.7%でトップ〜MMD研究所調査

SIMカード iPhone


 
MMD研究所は11月4日、「2020年11月通信サービスの利用動向調査」の結果を発表しました。メインの端末として利用している端末は、iPhoneシリーズが38.7%でトップ、MVNOの利用率は12.3%という結果となりました。

携帯・スマホ利用者34,962人に調査

「2020年11月通信サービスの利用動向調査」は、15歳~69歳の男女40,000人のうち、携帯電話・スマートフォンの利用者34,962人(87.4%)を対象としてインターネットで実施されています。調査期間は2020年10月16日~10月18日です。
 
メインで使用している通信サービスは、「NTTドコモ(34.9%)、「au(24.6%)」、「ソフトバンク(15.5%)」、「楽天モバイル(Rakuten UN-LIMIT)(2.5%)」の4キャリアを合計すると77.5%でした。
 
サブブランドと呼ばれる「Y!mobile(7.2%)」と「UQ mobile(3.0%)」が合わせて10.2%で、キャリアとサブブランドを合わせた利用率は87.7%となりました。
 
MVNOの利用者は12.3%でした。
 
MMD研究所 2020年11月通信サービスの利用動向調査
 
2台目となるサブ利用の携帯電話・スマートフォンがあると回答した2,303人(携帯・スマホ利用者の6.6%)に、サブ利用の通信サービスを聞いたところ、MVNOが40.1%と、メイン利用よりも割合が高くなっています。
 
4キャリアの合計が47.9%、サブブランドを合わせると60.0%ですが、「楽天モバイル」が18.1%を占めているのも目立ちます。
 
MMD研究所 2020年11月通信サービスの利用動向調査
 

メイン利用のMVNOは楽天モバイルがトップ

メインでMVNOを利用している回答者(4,297人)が利用している通信サービスは、「楽天モバイル(MVNO)」が30.0%でトップ、以下「mineo」14.2%、「OCN モバイルONE」10.7%などと続いています。
 
MMD研究所 2020年11月通信サービスの利用動向調査
 
サブブランドとMVNOを合計したいわゆる「格安SIM」の割合は22.5%で、前回の2020年3月から2.2ポイント増加しています。
 
なお、2020年10月からUQ mobileがauのサブブランドとなったため、MVNOの割合は12.3%と、前回調査から1.7%減少しています。
 
MMD研究所 2020年11月通信サービスの利用動向調査
 

MVNOメイン利用者の77.2%は音声+データで契約

MVNOの契約プランは、MVNOをメインで利用している回答者(4,297人)は「音声+データプラン」77.2%、「データ専用プラン」13.4%でした。
 
一方、MVNOをサブで利用している回答者(607人)は、「音声+データプラン」59.0%、「データ専用プラン」17.1%と、データ専用プランの割合が高くなっています。
 
MMD研究所 2020年11月通信サービスの利用動向調査
 

メイン利用端末「iPhone」が38.7%でトップ

携帯電話・スマートフォン利用者(34,962人)のメインで利用している端末は、「iPhoneシリーズ」が38.7%でトップでした。2位は「AQUOSシリーズ」で13.4%、3位は「Xperiaシリーズ」で11.6%でした。
 
MMD研究所 2020年11月通信サービスの利用動向調査
 
メインで利用している端末の入手方法は、全体では「通信事業者のショップで購入」が41.3%でトップ、以下「街のケータイショップで購入」が19.7%、「家電量販店で購入」が15.6%などと続きます。
 
通信サービス別では、4キャリアとサブブランドで「通信事業者のショップ」が、MVNOでは「通信事業者のサイト」が高くなっています。
 
MMD研究所 2020年11月通信サービスの利用動向調査
 

ソフトバンクとKDDIの「新プラン」はサブブランドで提供

携帯料金の値下げ」を重要政策に掲げる菅総理大臣の方針に対応して、ソフトバンクとKDDIは、それぞれのサブブランドであるY!mobileとUQ mobileから20GBの低料金プランを発表しました。
 
NTTによる子会社化に向けた株式公開買付(TOB)期間は目立った動きの取れないNTTドコモは、新ブランドでの新料金プランを11月中に発表すると報じられています。
 
今後、低料金を武器にMVNOやサブブランドの利用者数が伸びるのか、大手キャリアが5Gの大容量プランなどで対抗するのか、携帯電話業界の動向に注目が集まります。
 
また、総務省は契約事業者を乗り換えるハードルを下げるため、MNP転出手数料の無料化などの方針を打ち出し、2021年4月には制度化する方針です。
 
 
Source:MMD研究所
(hato)

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