スマートウォッチ所有率は約9%、通話に日常使用は26%～米調査

2017年8月24日

Apple Watch Series2

9月に単体で携帯電話ネットワークに接続可能なApple Watch Series 3が発表・発売されると予測されていますが、アメリカのスマートウォッチ利用者を対象とした調査で、スマートウォッチを日常的に「通話」に使うユーザーは約26%でした。

スマートウォッチ所有率は約9%

アメリカの調査会社NPDが、全米の18歳以上の消費者を対象として2017年6月に実施した調査結果を公表しました。

調査によると、スマートウォッチの所有率は約9%で、前年の約6%から上昇しています。NPDは、今後の新製品によって市場が拡大し2019年には15%近くまで伸びるだろう、と予測しています。

スマートウォッチで日常的に使う機能は「通知・メールの受信」54%、「アクティビティトラッカー」45%、「ニュース」31%の3項目がトップ3でした。

スマートウォッチ　用途　Statista

日常的にスマートウォッチを「通話」に使っているユーザーは26%で、全体の約4分の1でした。

この結果について、Apple製品に関する情報を取り扱う米メディア9to5Macのベン・ラブジョイ氏は「音量も音質も満足のいくものではないので、私はApple Watchでの通話は月に数回しか使わない。むしろ26%もの人が使っているとは驚きだ」とコメントしています。

所有率が高いのはミレニアル世代

スマートウォッチの所有率は、1980年代以降に生まれ、デジタルネイティブとも呼ばれるミレニアル世代で約13%と高く、上の年代より多くの用途に使いこなす傾向がみられます。

年収別では、スマートウォッチの所有率が最も高いのは、年収45,000ドル（約500万円）未満の層で、所有率は34%に達しています。決して安くないスマートウォッチ所有率が年収の低い層で高い傾向についてNPDは、所有者にサービス産業従事者が多く、スマートフォンの通知をチェックできないためではないか、と分析しています。

NPDは、多機能であることが、活動量計ではなくスマートウォッチを選ぶ最大の理由になっており、機能性の進化が消費者の支持を得る鍵になるだろう、と分析しています。