スマートウォッチ2021年度国内販売は前年度比49.6%増、Appleがシェア6割

 
2021年度のスマートウォッチ国内販売台数の推移・予測をＭＭ総研が発表しました。健康管理意識の高まりを受け、2021年度の販売台数は前年度比49.6％増と市場の拡大が続いています。メーカー別シェアはApple Watchが6割と、2位以下を大きく引き離しています。

拡大続く市場、2021年度の販売台数は前年度比約1.5倍に

ＭＭ総研によると、2021年度の国内スマートウォッチ販売台数は343.2万台で、200万台を突破した2020年度から49.6％増と急激な成長が続いています。
 
2024年度には500万台規模、2026年度には639万台と、市場は順調に拡大を続けるとＭＭ総研は予測しています。
 

 

Apple Watchがシェア1位を維持

メーカー別シェアでは、Apple Watchが61.6％を獲得し、2015年からトップの座を維持しています。
 
2位はFitbit、3位はHuawei、4位はGarmin、5位はXiaomiでした。
 

 
メーカー別の動向としては、2021年1月にFitbitを買収したGoogleが、Pixel Watchでスマートウォッチに参入します。
 
Appleは、Apple Watch Series 8で自動車事故検知に対応したほか、皮膚温測定による女性の月経周期や睡眠の記録が可能になっています。
 
また、9月23日には登山やダイビングなどハードなスポーツに適したApple Watch Ultraを発売しています。

今後の市場拡大には利便性や新機能の提供が重要に

ＭＭ総研は、2021年度のスマートウォッチ市場拡大の要因として、健康維持やダイエットのための運動記録、心拍測定や睡眠記録に加えて、2019年冬から続くコロナ禍による在宅時間の増加で人々の健康管理に対する意識の高まりを挙げています。
 
今後のさらなる市場拡大には、ヘルスケアやアクティビティ機能の強化のほか、スマートウォッチならではの利便性の提供や新機能が重要になる、とＭＭ総研は予測しています。

 
 
Source:ＭＭ総研
Photo:Apple
(hato)