Apple、テレビ・映画業界従事者の要望に応えFinal Cut Proの改善を約束

 
今年4月、テレビと映画業界で働くFinal Cut ProユーザーからAppleに対してオープンレターが送られましたが、Appleはこれらの人々の要望に応える形で、ソフトウェアの利用拡大を促すと約束しました。

Final Cut Proを使っている人は業界ではごく少数

4月にAppleの動画編集ソフトウェアFinal Cut Proを使用するプロの業界従事者たちが、Appleのティム・クック最高経営責任者（CEO）宛てに送ったオープンレターでは、Final Cut Proが業界標準の他社製品やサービスのサプライヤーを公式にサポートすべきこと、Final Cut Proを業界サプライヤーを通して購入できるようにすることなどが求められていました。
 
レターには、Final Cut Proを使っている業界人はごくわずかであるとも記されており、その内容からFinal Cut Proを愛する人たちがシェアの拡大を切実に望んでいるのが伺えます。レターの賛同人のリストには、濱口竜介監督による2021年8月20日公開の日本映画『ドライブ・マイ・カー』の編集を担当した山崎梓氏の名前も確認できます。
 
この要望に応える形で、Appleは以下の施策を行うと、オープンレターに返事しました。
 

• パートナーであるFuture Media Conceptsと共同で、今月からプロのビデオ制作者向けの新しいトレーニング製品とApple認定資格の提供を開始

 

• 今夏より、業界エキスパートによる定期的なコンサルテーションを開始

 

• 大手映画会社やテレビ局を対象としたFinal Cut Proワークショップの内容と回数を拡大

 
「私たちは、映画やテレビのプロジェクトをサポートするために皆さんと一緒に働きたいと考えています」と、Appleはレターへの返事の中で述べています。
 
 
Source:FCP.co, Alex Gollner/GoPetition via 9to5Mac
Photo:Apple
(lexi)