iPhoneユーザー「次はMVNO」が24.2%!「2年縛り」に半数強が不満!

    2015年春にはSIMロック解除!?

    2015年春にはSIMロック解除!?
     
    「スマホ乗り換えに関する実態調査」の結果をジャストシステムが公開しました。3割強のスマホユーザーが3カ月以内の乗換えに前向きです。乗換えない理由のトップは「2年縛り」で、54.7%のユーザーが「2年縛り契約にしたことを後悔している」と回答しています。

    スマホユーザーの77.1%がiPhoneユーザー!

    調査は、2016年8月26日から29日にかけて、スマホを所有する20歳~69歳を対象にインターネットで実施され、1,076人から有効回答を得ています。
     
    プライベートで使用しているスマホは、77.1%がiPhoneでした。Androidは17.6%で、iPhoneユーザーの多さが目立ちます。
     
    スマホ乗り換えに関する実態調査
     
    使用しているキャリアは、ソフトバンクが36.4%、auが34.9%、ドコモが18.9%の順でした。携帯電話全体の契約者数の順位と異なるのは、回答者がスマホユーザーに限られているためと思われます。
     
    スマホ乗り換えに関する実態調査

    新型iPhone情報、72.5%が接触!31.6%が乗換えに前向き

    新型iPhoneに関する報道については、6.3%が「知っており人に説明できる」、32.5%が「知っている」、33.7%が「聞いたことはある」と回答しており、合計72.5%が、新型iPhoneに関する情報に接しています
     
    なお、新型iPhoneは日本時間9月8日未明の発表が確実視されています。
     
    スマホ乗り換えに関する実態調査
     
    向こう3ヶ月以内のスマートフォンの乗換・機種変更予定は、9.7%が「乗換を行う」、21.9%が「乗換について検討中」と、合計31.6%がスマートフォンの乗換について前向きです。
     
    スマホ乗り換えに関する実態調査

    iPhoneユーザー「次もiPhone」が87.9%、MVNO利用意向者が24.2%

    乗換えを検討しているiPhoneユーザーの87.9%が「iPhoneからiPhone」と、次もiPhoneを使いたいユーザーが9割弱を占めています。一方、「iPhoneからAndroid」に乗換えたいユーザーは7.0%にとどまりました。
     
    スマホ乗り換えに関する実態調査
     
    iPhoneユーザーのキャリア乗換の検討状況は、「キャリアは乗換える予定はない」が64.1%、「3大キャリアからMVNOへの乗換を検討」が24.2%となっています。最近、認知度が高まっているMVNOの利用検討者が2割強となりました。
     
    スマホ乗り換えに関する実態調査

    Androidユーザー、「iPhoneに乗換え」検討が4割弱!

    Androidユーザーの乗換え検討者は、「AndroidからAndroid」が54.2%、「AndroidからiPhone」が37.3%と、iPhoneへの移行を検討するAndroidユーザーが4割弱いるのが、iPhoneユーザーとは異なる傾向です。
     
    スマホ乗り換えに関する実態調査
     
    キャリアの乗換えについては「キャリアは乗換える予定はない」が50.8%、「MVNOへの乗換を検討」が28.8%で、iPhoneユーザーよりも若干、キャリア乗換え検討率が高くなっています。
     
    スマホ乗り換えに関する実態調査

    乗換えない理由は「2年縛り」が半数弱!半数強が「2年縛りに不満」

    スマホを乗換えない理由は、「2年縛りがあるから」が48.6%でトップ、以下「現在の端末に満足しているから」が37.4%、「手続きが面倒くさい」が21.8%と続いており、2年縛りがキャリア乗換えの障壁となっていることがわかります。
     
    スマホ乗り換えに関する実態調査
     
    2年縛りを理由にスマホを乗換えないことについて、54.7%が「2年縛り契約を不満に思う」と回答しており、「2年縛りは妥当だと思う」の8.2%とは大きな開きがあります。
     
    スマホ乗り換えに関する実態調査
     
    しかし、2年縛り終了後、スマホを変えられるタイミングが来た場合については、「今のキャリアは乗換えずに機種変更」が52.3%と、過半数は2年縛りが解けてもキャリアは乗換えない意向であることがわかりました。
     
    スマホ乗り換えに関する実態調査
     
    なお、公正取引委員会が8月に、2年縛りについて「独占禁止法に抵触する」と指摘しています。新型iPhone発売を前にした時期のこの動きについては「Appleを狙い撃ちにしている」とも報じられています。
     
    今後、ユーザーにメリットの大きい販売・契約形態が導入されることに期待したいところです。
     
     
    Source:ジャストシステム
    (hato)

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