Apple、若者のメディアリテラシー向上目指し複数NPOを支援

 
フェイクニュースが溢れる今の世の中においては、メディアリテラシーの重要性が以前にも増して高まりつつあります。Appleは新たにアメリカとヨーロッパで、メディアリテラシーを養うプログラムを提供する非営利団体をサポートしていくと発表しました。

NPOの理念を支持

メディアリテラシーとは、メディアが伝える情報を正しく理解する能力を意味します。Appleは19日、デジタル時代だからこそ若者に批判的思考が求められているとして、米国のNews Literacy Project（NLP）、Common Sense、イタリアのOsservatorio Permanente Giovani-Editoriを支援すると発表しました。
 
「誤った情報に対峙し、質の高いジャーナリズムを維持するというAppleのコミットメントに感謝する」とはNLPの最高経営責任者（CEO）であるアラン・ミラー氏の弁です。「NLPは次世代に対し、信じるに足るニュースや情報を見分ける批判的思考のスキル、そして見識と関心を持って民主主義への参画者となるためのツールを授けることにコミットしてきた」
 
また今回のサポートに寄せて、Appleのティム・クックCEOも「ニュースリテラシーは報道の自由を維持し、民主主義を反映させるうえで不可欠な存在だ」と述べ、支援する非営利団体と問題を共有している意向を示しました。
 
なお、「フェイクニュースによる暴力や差別の扇動、人々の分断に対してテクノロジー企業としてAppleができることがある」として様々な活動を行ってきたことが評価され、ティム・クックCEOは18年12月に「憎悪に対する勇気」賞を受賞しています。

ニュース配信サービスも関係か

これまでもメディアリテラシーについて高い関心を寄せてきたAppleですが、3月25日のイベントでは「ニュース配信サービス」が発表されるのではないか、と噂されています。
 
ユーザーは月額9.99ドルを支払うことで、The New York TimesやWashington Postといったクオリティペーパーのほか、雑誌が読み放題となる「サブスクリプション形式」になるとされており、サービス発表前にAppleのメディアに対するスタンスを改めて明確にしておきたい、との考えが見て取れますね。
 
 
Source：Apple
(kihachi)