サプライヤーが告白―日経に続きWSJも「iPhoneの売れ行きに暗雲」との報道

 
このところ、アップルがiPhone6s/6s Plusの生産を減らすとの報道が話題となっていますが、米メディアWall Street Journalも複数サプライヤーからの情報として、同社が生産量を変更するつもりであると伝えています。

アップルは自信を覗かせているが

iPhone6/6 Plusが爆発的な売上を見せたことを思えば、「マイナーチェンジ(見かけ上は)」となったiPhone6s/6s Plusの売上が落ち込むのも、ある種必然のことだったのかも知れません。アップルのティム・クックCEOは、7,450万台というこれまでの売上記録を今回も上回ることに自信を見せていますが、アナリストの多くは、アップルがiPhoneの需要を拡大させることに苦慮しているとみています。
 
米メディアWall Street Journalも、通常であれば最も忙しいはずの2015年のラスト2ヶ月について、「稼働能力を持て余し気味だった」とサプライヤーの声を紹介したうえで、従業員の何割かが12月から2月のホリデーシーズンまで休暇をとるような状況にあるとしています。

心配は杞憂に終わるかも知れない

また同記事では、Foxconnの工場がある河南省鄭州市が、同工場従業員の解雇を最小限に食い留めるため、1,200万ドル(約14億4,000万円)の補助金を出すことも明らかにされるなど、iPhoneの売上減少にサプライヤーのみならず行政までも面食らっている様子が伝えられています。
 
こういった報道は、つい最近も日本経済新聞から「1－3月期は3割減産」としてなされたばかりです。ただし、ティム・クックCEOが再三、「個々のサプライヤーの動きからiPhoneの売上を推し量ることは不可能だ」と述べているように、蓋を開けてみれば、予想外のポジティブ・サプライズが待ち受けているかも知れません。ひとまず、1月26日の第1四半期決算報告を待ちたいところです。
 
 
Source：iPhone in Canada,WSJ
(kihachi)