Zoom従業員にZoom勤務禁止令が公布

 
パンデミック禍でのリモートワークの促進に大きく貢献したビデオ通話サービスZoomですが、同社もついにオフィスでの実地勤務を従業員に対して求め始めたことが明らかになりました。ZoomにZoom出社できない理由とはいったい何なのでしょうか。
 

■3行で分かる、この記事のポイント
1. ビデオ通話サービスZoomが、オフィスでの実地勤務を従業員に求め始めた。
2. 同社は「構造化されたハイブリッド・アプローチ」と呼ばれる新方針を打ち出している。
3. オフィスの近くに住む従業員は週に2日は現場に顔を出すことを義務づけるというもの。

Zoom従業員もZoomを使用

リモートワークを促進するサービスを提供する企業が自社従業員に対してリモートワークを禁止するという複雑な状況について、米メディアCNNが伝えています。
 
Zoomが発表した声明によれば、同社は「構造化されたハイブリッド・アプローチ」と呼ばれる新方針を打ち出しているとのことです。これは、オフィスの近くに住む従業員は週に2日は現場に顔を出すことを義務づけるというものです。
 
Zoomは、「自社技術を用いてイノベーションを続けていくことができる有利な立場にある」と述べており、Zoomプラットフォームを業務に使用していることを明かしていますが、やはり対面での業務も時には必要になってくることがあるのでしょう。

他のテクノロジー企業も対面業務を義務化

Zoom以外のGoogle、Amazonなどのテクノロジー企業もすでに対面業務を義務化する新たなポリシーを最近導入しています。
 
Appleはかねてから対面業務の重要性を強調し続けており、すでに昨年4月からオフィス勤務の義務化を実施しています。
 
 
Source:CNN via 9to5Mac
Photo:Zoom
(lexi)