「位置情報」はAppleにとって次の新サブスクサービスとなるか？

 
Appleは、大きく進化を遂げたAppleマップや、iPhone、Apple Watch、AirPodsなどに搭載されたセンサーやコンポーネントの機能と連携することで、数十億のアクティブなデバイスとユーザーの「ライブネットワーク」を構築しています。Appleの「探す」アプリは、Appleマップと世界中に散在するハードウェアをベースに成り立っていますが、Appleはこれを今後サブスクリプションサービスとして提供すべき、と調査会社Counterpointが新たな方向性を指し示しています。

忘れ物防止タグ「AirTag」を春のイベントで発表

Appleは2021年春の新製品発表イベントで、自社ブランドの忘れ物防止タグ「AirTag」を3,800円（税込）で発表しました。AirTagはIP67規格に準拠したしたトラッカーで、接続技術（Bluetooth/NFC/Apple U1 UWBチップ）や内蔵スピーカーを搭載しています。AirTagはプライバシー性にも優れており、位置情報は匿名化および暗号化されるのも特徴のひとつです。
 
Counterpointは、AirTagを含めたAppleの位置情報特定サービスは、今後大きな利益につながると見ているようです。

「探す」は今後Apple Careに統合される？

Counterpointによれば、ユーザーが「探す」のネットワークとAirTagなどのトラッカーを用いた持ち物の場所の特定により大きな価値を見出すようになった場合、位置情報サービスの有料サブスクリプション化も考えられるとのことです。
 
やがては「探す」エコシステム自体がデバイスの安全と安心のためのApple Careの一部となり、コンテンツサービスのApple Oneと並んで2大サービスとして統合される可能性があるというのがCounterpointの見方です。

位置情報サービスは今後5年間で100億ドルの利益につながる？

Counterpointは、AirTagのハードウェア販売と「探す」のサブスクリプションを組み合わせ、5年目にユーザーベースの10%の普及率に到達した場合、今後5年間で累計収益100億ドル（約1兆886億円）を計上できる、と予測しています。
 
AppleグラスやApple Carなど、Appleは位置情報が重要な役割を果たす製品の開発を進めているとされています。Appleにとって位置情報は数十億ドル規模の製品を生み出す可能性のある重要なテクノロジーのひとつとなるとの見通しです。
 
 
Source:Counterpoint
(lexi)