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2021年3月4日 18時35分

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iPad、GIGAスクール構想用端末出荷数でシェア28.1%を獲得しトップ

Apple iPad 教育


 
1人1台のタブレットやPCを教育に活用する「GIGAスクール構想」用端末の出荷台数で、AppleのiPadが28.1%のシェアを獲得しトップに立った、とMM総研が発表しました。

iPadが全体のシェア28.1%を獲得

MM総研は「GIGAスクール構想」用端末の出荷台数をまとめた「GIGAスクール構想実現に向けたICT環境整備調査」の結果を発表しました。
 
「GIGAスクール構想」用端末の総出荷台数は749万2,074台で、このうちAppleのiPad210万7,935台の出荷台数でシェア28.1%を獲得しています
 
MM総研「GIGAスクール構想実現に向けたICT環境整備調査」
 
トップシェアを獲得したiPadは、横浜市や広島市などの自治体で10万台規模の導入があったほか、中核市や人口10万人未満の小規模自治体などでも幅広く導入されている、とMM総研はコメントしています。
 
小学校低学年や特別支援学級、特別支援学校向けに部分的に導入する自治体が目立ったとのことです。導入には、誰にでも使いやすい製品であることを重視するAppleのアクセシビリティ機能が評価されていると推測されます。
 
熊本市や豊中市などでは、屋外などWi-Fi圏外でもiPad単体で通信が可能なWi-Fi + Cellularモデルの大規模導入事例も見られました。

WindowsとChrome OSではLenovoがトップ

WindowsとChrome OSに絞った導入台数は538万4,139台で、メーカー別ではLenovoが151万1356台を出荷し、シェア28.1%を獲得しトップに立っています。
 
Lenovoは、Chromebookを109自治体、Windowsを127自治体に導入しており、OS特性に合わせて顧客ニーズに応じたことが成功の理由だろう、とMM総研は分析しています。
 
2位はNEC(シェア20.0%)、3位はHP(同9.7%)、4位はDynabook(同8.9%)でした。
 
MM総研「GIGAスクール構想実現に向けたICT環境整備調査」
 
調査は、2020年11月24日~2021年1月27日の期間、全国自治体1,741の教育委員会を対象に調査を行い、全体の約85%にあたる1,480自治体から導入端末数の回答を得ています。1,480自治体の小中学生は801万2,321人です。
 
 
Source:MM総研
Photo:Apple
(hato)

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