iPhoneの購買意欲、米中などで昨年よりも低下したことが判明

 
収益の多くをiPhoneに頼っているAppleにとって、消費者の購買意欲が高まらないというのは重要な課題です。調査の結果、iPhoneを購入したいと考えている消費者の割合が昨年よりも減少していたことが判明しました。

アメリカと中国で低下目立つ

5カ国で6,900人の消費者を対象として、UBS証券が調査を行ったところ、スマートフォン市場を大きく牽引するアメリカと中国で、iPhoneに対する購買意欲の低下が目立ったことが分かりました。
 
「今後1年以内にiPhoneを購入する予定か」という質問に対し、アメリカでは18％が肯定的な回答をしたに留まりました。iPhone Xが登場した昨年同時期の調査では21％でした。また、中国でも肯定的な回答は23％となり、昨年から6ポイント減となりました。

アナリストらも慎重な態度示す

こうした状況を受け、UBS証券のアナリスト、ティモシー・アーキュリー氏は「コンセンサスとして、2019年のiPhoneは台数ベースで約2％減、収益ベースで約1％増を予測している」とコメント、大型サイクルは訪れず、ほぼ現状維持に留まるだろうとの予測を示しました。
 
また、Rosenblatt証券のアナリストであるジュン・ジャン氏も「過去2カ月で2度に渡って、2019年第1四半期の出荷台数見通しを引き下げている」と、同証券を筆頭に市場が弱気基調にあることを明らかにしました。

Appleはそれほど痛手を受けていない？

消費者の間でiPhoneの購買意欲が低下している原因については、はっきりと分かっていません。高すぎる、目新しさがない、買い替える必要がない――複数の要素が漠然と絡み合っているように思われます。
 
もっとも、Appleも買い替えサイクルが鈍化する傾向を見越しており、iPhoneの平均販売価格を上げることで「出荷台数は控えめでも売り上げは過去最高レベル」を実現しています。実は外部が思っているほど、AppleはiPhoneの売れ行きに頭を抱えていないのかも知れません。
 
 
Source:CNBC
(kihachi)