2016年1〜5月期のスマホ販売は前年比1％減！ゼロ円端末販売禁止の影響はほぼなし

 
国内でモバイルマーケティングを手がけるGFKジャパンは24日、2016年上半期のスマートフォン販売動向と購買行動を調査し、結果を公開しています。

ゼロ円端末が販売禁止となるも、全体としては堅調に推移

 

 
iPhone Maniaでも何度かご紹介している通り、総務省が大手3キャリアにスマートフォンの端末販売適正化に関する要請を出したことから、今年の2月からゼロ円端末の販売が禁止されることとなりました。
 
こうした影響から、スマートフォン販売全体は、1月が対前年比23%増、2月が同14%減と変動が大きかったものの、5月には前年をやや上回るまでに回復しています。
 
ただし、ナンバーポータビリティ(MNP)を含む新規契約の反応は大きく、4月にはかなり回復したものの、5月にはまた数字を落とすなど、乱高下が続く状況となっています。

キャリアは4割近くが固定

 

 
次に、3ヶ月以内にスマートフォンを購入したユーザーに対して、現在のキャリアを選択した理由についてヒアリングしています。
 
この結果、最も多かった回答は「これまで利用していたキャリアで特に問題が無かったから」で44%、これに次いで「家族割引があったから」が24%などとなっています。
 
GJKジャパンは、「格安スマホ等の選択肢は広がっているが、キャリア移行やメールアドレス変更の手間というハードルは高く、特に問題が無ければ多くのユーザーは同じキャリアで機種変更を選択するという傾向がう窺えた」と綴っています。
 
この調査結果に関しては様々な見方ができますが、ユーザーは割引などに関しても興味関心を持っており、格安SIMの認知度がまだ上がっていない状況も窺えます。
 
 
Source:GFKジャパン
(クロス)