iPhone17向けOLEDの量産をBOEが再開〜競争激化でAppleは有利な立場？

品質問題により、Appleから量産承認を取り消されていた中国BOEについて、先日、量産の再承認を得たと報じられていました。

そのBOEが、2026年4月中旬からすでにiPhone17向けOLEDディスプレイの量産を再開していることが、サプライチェーン関連情報から明らかになりました。

BOEの量産再開で、他の2社への値下げ圧力が強まる可能性

Samsung DisplayやLG Displayなどの韓国系ディスプレイサプライヤーに対し、BOEは卸価格の安さで優位性を持つとみられています。

そのBOEがiPhone17向けOLEDディスプレイの量産を再開したことは、Appleにとって有利に働く可能性があります。

BOEの価格を交渉材料にする可能性

Appleは、BOEの提示する比較的低い卸価格を交渉材料にしながら、Samsung DisplayやLG Displayに対して値下げを求めることができると考えられています。

それが実現すれば、Apple全体の部材調達コストの抑制につながる可能性があります。

DRAMやNANDのコスト上昇を他部材で吸収する狙いか

Appleは、DRAM価格が高騰している状況でも必要な数量の確保を優先し、従来より高い価格でもサプライヤーとの調達に合意したとみられています。

こうしたDRAMやNANDフラッシュメモリの仕入れコスト上昇分については、他の部品の調達コスト削減によって一定程度吸収することが計画されている可能性があります。

自社設計チップの採算調整も対策のひとつか

また、自社設計のセルラーモデムやワイヤレスネットワークチップについても、利幅を抑えることで同様の対応を進めるとの見方があります。

iPhone18 Proシリーズ向けOLEDではBOEの参入はなお難しい見通し

今回、BOEはiPhone17向けOLEDディスプレイの量産を再開したとされますが、今秋に発売される見込みのiPhone18 Proシリーズ向けOLEDディスプレイを受注できる見通しは立っていないと指摘されています。

そのため、AppleがBOEの卸価格をもとにSamsung DisplayやLG Displayへの値下げ交渉を進めるとしても、現実的には来春発売のiPhone18やiPhone18e向けが先になる可能性があります。

Proシリーズ向けで価格交渉効果が本格化するのはiPhone19世代以降か

BOEの低価格を背景にした価格交渉は、Proシリーズ向けOLEDについては、早くてもiPhone19 Proシリーズから本格化するのではないかとみられています。

DRAMやNANDフラッシュメモリの価格は、2027年になっても大きく下がるとの見方は少なく、引き続き高止まり、あるいは上昇する可能性もあります。

そのため、1年以上先のiPhone19 Proシリーズ向けであっても、BOEのサプライチェーン参入による価格交渉上の効果は小さくないと考えられています。

Photo:Apple Hub/Facebook