災害時の情報入手方法、10代・20代の半数以上が「SNS」を利用

 
モバイル社会研究所は26日、「防災とICTにかかわる調査」の結果を公表しました。調査は2019年1月、全国の15歳〜79歳の男女6,926人を対象に実施されています。

年齢が高くなるほどテレビを、低くなるほどSNSを利用

モバイル社会研究所が実施した「防災とICTにかかわる調査」では、災害時の情報入手方法について調査が実施されました。
 
その結果、年齢が高くなるほど災害情報（災害発生場所、河川の状況、避難指示等）を「テレビ」経由で入手する傾向にあり、60代では男女ともに70％以上、70代では80％以上がテレビを利用していることがわかりました。
 

 
反対に、年齢が低くなるほど「SNS（Twitter、Facebook、Instagram、LINEなど）」で災害情報を入手する人が増えています。
 

 
10代・20代では男女ともに50％以上がSNS経由で災害情報を入手すると回答しました。一方で60代、70代は20％未満となっています。

防災アプリのインストール率は年齢が上がるほど高くなる

NHKや各自治体は、災害時に防災情報を受信したり避難場所等を確認できたりする「防災アプリ」をリリースしています。
 
本調査で防災アプリのインストール率を調べたところ、全体のインストール率は約4割でした。
 

 
ただしインストール率は年齢が高くなるほど上がり、50代は50.1％、60代は55.6％、70代は64.6％の人が防災アプリをインストールしていました。
 

 
 
Source:モバイル社会研究所（1）,（2）
Photo:photo AC-シルバーブレット
(kotobaya)