iPhone18 Pro/iPhone18 Pro Maxを安く購入しようと「iPhone18 Pro 激安」などとWeb検索したくなる人も多いでしょう。しかし、新型iPhoneの発売日前後には、こうした消費者を狙った詐欺サイトが急増しており、海外ではAIを使って正規販売店そっくりに作られた詐欺サイトも確認されています。日本でも消費者庁や国民生活センターが「偽サイト」に注意を呼びかけています。
新型iPhone発表直後に急増する怪しいドメイン登録
新型iPhoneの発表前後に、犯罪者によるドメイン登録が急増する傾向がある、とセキュリティ情報会社WhoisXML APIの研究者アレクサンドル・フランソワ氏が指摘しています。
フランソワ氏によると、過去4回の新型iPhone発表の時期には「Apple」「iPhone」などを含む新型iPhone関連ドメインの登録が急増します。
その件数は新型iPhone発表当日にピークを迎え、24時間以内に200件を超える新ドメインが登録されているそうです。通常は1日あたり0〜1件程度なので、急増ぶりが際立っています。
登録されたドメインがすべて詐欺サイトになるわけではありませんが、一部のサイトはその後、フィッシングサイトなどに作り替えられて、消費者を騙すために悪用されるそうです。
AppleはSafariに詐欺Webサイトを検知して警告する機能を搭載していますが、フランソワ氏によると、新しいWebサイトではブラウザやセキュリティツールのブロックリストへの登録が間に合わず、詐欺サイトがそのまま表示されてしまう事例もあるそうです。
つまり、ブラウザからの警告なしにページが表示されたから安全、とは言えません。
また、URLが「https://」で始まっていても、サイトそのものが正規事業者である保証にはなりません。
本物そっくりな詐欺サイトが出現
近年では、外見だけでは本物と見分けがつかない詐欺サイトが増えています。
英メディアThe Guardianによると、詐欺業者がAIを使って正規販売店のWebサイトに酷似した詐欺サイトを作るケースが増えているそうです。
新型iPhoneの発表後には製品仕様も公開されるため、実際のスペックを使って、本物らしく見える販売サイトを作ることが可能になります。
実際に確認された詐欺サイトでは、iPhone18 Pro Maxを3色で掲載し、「All-day battery（1日持続するバッテリー）」などとアピールしていました。
AppleのロゴやiPhoneの画像が使われていて、製品仕様が掲載されていても、正規販売店のWebサイトとは限りません。
日本でも、消費者庁や国民生活センターが「なりすましECサイト」による被害への注意を呼びかけています。
詐欺サイトから身を守る！注意のポイント
では、詐欺サイトから身を守るため、どんな点に注意するのが良いでしょうか。
iPhone18 Pro発売直後だからこそ注意したい理由
9月18日（金）に発売されるiPhone18 Proは、発売直後で大幅な値引きは期待しにくいです。
そのため、「新品が半額」「発売記念で10万円引き」といった極端な価格表示は、特に慎重に確認する必要があります。
「激安」＋「今だけ」で急がせる
詐欺サイトでは、正規価格よりも大幅に安い価格を提示するだけではなく、「今だけ限定」「あと●時間で終了！」などと表示して購入を急がせるケースがあります。
これは、短い購入期間を設けることで、消費者が「お得に購入できる機会を逃したくない」と焦る心理につけ入る手口です。
支払い方法が銀行振込のみ、個人名義は特に注意
The Guardianによると、詐欺サイトでは支払い方法が銀行振込のみに限定されているケースがあるほか、暗号資産による支払いを要求するケースもあり、警戒が必要です。
日本の消費者庁も、支払い方法が限定的でないか、銀行振込の場合はサイト運営者と口座名義人が一致しているか、特に個人名口座では慎重に確認するよう案内しています。
発表されていない製品の販売・予約を受けていたら危険
新型iPhoneの発表後は、実際に発表された製品名を確認することも重要です。
The Guardianは「iPhone18を販売中」とうたって予約金を受け付けるサイトの存在を報じています。
まだAppleが発表すらしていない製品を販売・予約受付していたら、警戒が必要です。
The Guardianは、Appleが抽選販売を行ったり、消費者をiPhoneのテストに募集したりすることはない、と注意喚起しています。
怪しいサイトの見分け方は？
消費者庁や国民生活センターは、悪質な通販サイトや偽サイトについて、以下のようなポイントを確認するよう呼びかけています。
- 価格が極端に安くないか：発売直後なのに数万円引きといった極端な値引きに注意しましょう。
- URLは正規サイトのものか：正規のURLに見せかけたドメインの場合もあります。
- 会社名・住所・電話番号が明確か：事業者の情報が正しく明示されているかを確認しましょう。
- 支払い方法が限定されていないか：銀行振込のみ、特に個人口座の場合は要注意です。
- 日本語が不自然ではないか：サイト内の日本語表記がおかしい場合は注意しましょう。
- 返品・キャンセル・返金のルールがあるか：国民生活センターは、こうしたルールがサイト内に記載されていないことも、悪質通販サイトの特徴として挙げています。
- 「あと○時間」「残り○台」に急かされていないか：焦って購入手続きを進めないようにします。
万が一、被害に遭ってしまったら？
もし偽サイトで銀行振込をしてしまったり、クレジットカード情報などを入力してしまったりした場合は、放置せず、できるだけ早く対応しましょう。
銀行振込の場合、国民生活センターは振込先の金融機関に連絡し、「振り込め詐欺救済法」による救済を求める旨を申し出るよう案内しています。国内金融機関の口座に振り込んだ場合、救済の対象になる可能性があります。
クレジットカードで支払った場合は、販売事業者にキャンセル・返金を求めたうえで、解決しない場合にはカード会社へ相談するよう国民生活センターが案内しています。
カード情報を入力してしまった場合は、不正利用を防ぐためカード会社にも早急に連絡しましょう。
また「返金手続きのため」としてLINEなどでのやり取りを求められても対応しないよう、注意が必要です。
消費者庁は、インターネット通販のトラブルについて、消費者ホットライン「188」に相談するよう案内しています。
Source: The Guardian, 消費者庁, 国民生活センター