Appleが米国で、動画配信サービスのApple TVと、複数のサービスをまとめたApple Oneの料金を引き上げました。Apple TVの月額料金は12.99ドルから14.99ドルへ、Apple Oneの個人プランは19.95ドルから21.95ドルへ、それぞれ2ドルの値上げとなっています。
今回Apple TVが値上げされたのは、米国のほかブラジル、チリ、メキシコです。日本では7月に料金が引き上げられたばかりで、現時点では今回の改定対象に含まれていません。ただし、Appleのサービス料金は国や地域ごとに異なるタイミングで見直されることがあるため、今後の動向は気になるところです。
米国でApple TVとApple Oneが値上げ
米国で改定された料金は、次の通りです。
| サービス／プラン | 旧料金 | 新料金 |
|---|---|---|
| Apple TV（月額） | 12.99ドル | 14.99ドル |
| Apple TV（年額） | 99ドル | 119ドル |
| Apple One 個人（月額） | 19.95ドル | 21.95ドル |
新料金は新規加入者にはすぐに適用され、既存の加入者には、新料金で請求されるおよそ1カ月前に通知されます。Apple Oneではファミリープランとプレミアプランが据え置かれ、先月のApple Music値上げ時に料金が変わらなかった個人プランだけが、今回の対象となりました。
開始当初の約3倍に達した料金
Apple TVの月額料金は、2019年のサービス開始当初は4.99ドルでした。その後は段階的に引き上げられ、今回で4度目の値上げとなります。現在の14.99ドルは、開始当初と比べて約3倍の水準です。
直近では2025年8月に、月額料金が9.99ドルから12.99ドルへ引き上げられました。このときは年額プランとApple Oneが据え置かれましたが、今回は年額プランとApple Oneの個人プランも値上げの対象になっています。
なお、Apple TVは年額プランを選ぶことで負担を抑えられます。119ドルを月額に換算すると約9.9ドルです。月額14.99ドルを12カ月支払う場合は年間179.88ドルとなるため、年額プランなら年間で約61ドル安く利用できる計算です。
月額料金は競合サービスより低い水準
値上げが続いているものの、月額料金だけを比べると、Apple TVは一部の競合サービスより低い水準にあります。Netflixの米国向け広告なしStandardプランは、2013年当時の7.99ドルから段階的に値上げされ、現在は19.99ドルとなっています。
今年4月にはYouTube Premiumの個人プランも13.99ドルから15.99ドルへ値上げされました。14.99ドルのApple TVは、現在の料金では両サービスを下回っています。一方、今回のApple TVの値上げ率は約15.4％であり、値上げ幅そのものが特に小さいわけではありません。
この1年でApple TVには、F1の米国独占配信や、これまで別料金だったMLS全試合の配信が追加料金なしで加わりました。利用できるコンテンツが増えたことを踏まえれば、料金とサービス内容をあわせて評価する必要がありそうです。
日本の料金と再値上げの可能性
日本では今年7月に、サブスクリプションの料金がまとめて改定されました。Apple TVは月額900円から1,200円へ、Apple Oneの個人プランは1,200円から1,350円へ、すでに引き上げられています。
今回の米国料金14.99ドルを、直近の1ドル160円前後で単純換算すると、月額はおよそ2,400円です。日本の1,200円はその約半分にあたり、単純な円換算では日米の価格差がさらに広がったことになります。
もっとも、各国の料金は為替だけで決まるものではありません。税制や物価、購買力、競合サービスの料金なども影響するため、この価格差だけで日本での再値上げが近いとは断定できません。日本では7月に改定されたばかりでもあり、現時点で次の値上げを示す公式発表もありません。
値上げが続く背景
サブスクリプション料金が上昇する背景には、映像作品の制作費やスポーツ配信権料、音楽のライセンス費用など、サービスを運営するためのコスト増加があります。Apple TVもF1やMLSを含むライブスポーツを拡充しており、以前より幅広いコンテンツを提供するサービスへ変化しています。
一方、Appleが製品の価格を引き上げた理由として挙げられる、AIデータセンター需要によるメモリやSSDの価格高騰は、主にハードウェアに関わる問題です。Apple TVやApple Oneの料金改定とは切り分けて考える必要があります。
Appleでは新型Mac miniの価格が従来モデルより上昇し、次期iPhoneについても値上げの可能性が報じられています。ただし、ハードウェアとサブスクリプションでは値上げの要因が異なります。月額料金が家計の固定費として無視できなくなるなか、利用頻度に見合っているか、加入中のサービスを定期的に見直すことが大切になりそうです。
Photo:Apple