AppleがiTunesやTVアプリ内で販売・レンタルするコンテンツの価格を約2％値上げしていることが判明しました。値上げ幅から消費税増税分を価格に転嫁した結果と見られますが、コンテンツは中途半端な価格となっています。
100円→102円、250円→255円
AppleはこれまでiTunesならびにTVアプリで音楽や映画、ドラマを100円〜の価格で販売（レンタル）してきました。この従来価格には8％分の消費税が含まれており、2019年10月から引き上げられた消費税分（約2％）が11月になって上乗せされた形です。
値上げ幅がぴったり2％になっていないケースがあるのは、例えば従来価格400円のコンテンツの本体価格は370円であり、これに10％の消費税を加算すると407円になるためです（端数は四捨五入）。その結果ストアの価格表示は中途半端な数字が並んでおり、見にくい状態になっています。なおアプリの価格はすでに10月に引き上げられていたのですが、音楽と動画コンテンツは遅れて値上げとなりました。
サブスクリプションは据え置き
一方でApple MusicやApple Arcade、Apple TV+の月額料金は据え置かれたままです。こちらは中途半端な価格を設定するよりも、980円、600円とわかりやすい価格を設定して加入者を多く集めたいとAppleが考えているのかもしれません。
今回は月額料金で支払うコンテンツ価格の値上げは見送られたようですが、今後のAppleの価格戦略の変更、為替相場の変動、消費税率のさらなる引き上げなどがあればこの価格も現行水準が維持されるとは限りません。特に為替相場はAppleのコンテンツ価格を左右する大きな要因であり、今後、相場が円安に進めば値上げも予想されます（もちろん円高になれば値下げの可能性も）。
Source:iをありがとう
(KAZ)
