Samsungの2026年におけるDRAM生産数が、当初計画から約5％引き上げられるとサプライチェーン関係者が伝えています。
この増産は、Apple向け、とりわけiPhone18 Proシリーズ向けの供給数量を増やす必要性が背景にある可能性があります。
DRAM不足は2026年春モデルの価格にも影響か
DRAMの供給不足は、2026年に発売される新型スマートフォンの販売価格に直接影響する要因になると懸念されています。
実際に、スマートフォンメーカーNothingの最高経営責任者（CEO）であるカール・ペイ氏は、2026年発売モデルでは価格引き上げが避けられないとの見解を示しています。
ペイ氏は、2026年第1四半期（1月〜3月）に投入予定の新型スマートフォンでの値上げを示唆しており、今後さらにDRAM価格が上昇する可能性を考慮すると、秋に発売されるとみられるiPhone18 Proシリーズへの影響も避けられない状況といえます。
AppleからSamsungへの発注増が5％増産の要因か
今回のSamsungによるDRAM増産については、Apple側の調達戦略変更が影響しているとの見方があります。
報道によれば、AppleはDRAM価格高騰の影響を抑えるため、次のような施策を講じたとされています。
- Samsungからの調達比率を、iPhone17シリーズを含む必要数量の60〜70％程度に引き上げ
- DRAM価格上昇分を、Appleシリコンや自社設計チップ（C1／C1X／N1）で吸収
Appleは、Samsungへの発注数量を増やすことを条件に、卸価格の維持、もしくは値上げ幅を最小限に抑える交渉を行った可能性があります。
また、SamsungがDRAM製造ラインを維持するためのコストや、別途HBM（High Bandwidth Memory）製造ラインを整備する場合の設備投資費用の一部を、Appleが間接的に負担した可能性も考えられます。
自社設計チップによる原価抑制はいつまで有効か
DRAM不足は2027年以降も続くと予想されています。
仮にiPhone18 Proシリーズでは、Appleが進めている部品原価抑制策によって販売価格の据え置きを実現できたとしても、それ以降のモデルでは価格改定のリスクが高まると考えられます。
特に、新型セルラーモデム「C2」は5G衛星通信への対応など多機能化が予想されており、C1やC1Xよりも原価が上昇する可能性があります。
それでも、従来iPhone17 Proシリーズで採用されているQualcomm製モデムと比較すれば、C2のほうが調達コストが抑えられていることが確実視されています。
同様に、Bluetooth／Wi-Fiチップについても、Broadcomからの調達と比べ、Apple自社設計のN1のほうがコスト面で有利と考えられます。
原価抑制策の次の一手が注目点に
ただし、主要部品を自社設計に切り替えた後のさらなる原価抑制策には限界があります。
DRAMなど外部依存度の高い部品で価格上昇が続いた場合、Appleがどのタイミングで、どのモデルから価格改定に踏み切るのか（もしくは回避されるのか）が、今後の大きな注目点になるでしょう。
Photo:Apple Hub/Facebook