2026年9月8日 22時45分

新型iPad miniとAirへの搭載が理由？Apple向けOLEDディスプレイ増産

Samsung Displayが、iPadおよび折りたたみiPhone向け有機EL（OLED）ディスプレイの増産を計画していることが、ディスプレイ関連業界の情報から明らかになりました。

同社は新型iPad mini、新型iPad Air、折りたたみiPhone向けOLEDを製造する見込みで、これらの出荷台数増加に対応するための増産と考えられます。

Apple向けOLEDの出荷数が大幅増へ

Samsung Displayの、Appleの新製品向けOLEDディスプレイの出荷数量は、2026年の約1,000万枚から、2027年には約2,400万枚へ増加すると予測されています。

内訳では、iPad向けが約200万枚から約900万枚へ、折りたたみiPhone向けが約800万枚から約1,500万枚へ、それぞれ大幅に増加する見込みです。

この約2,400万枚には、ストレート型iPhone向けOLEDディスプレイは含まれていません。こちらは2026年だけでも約1億4,400万枚が出荷される見通しです。

2027年には約1億4,800万枚まで増加すると予測されており、iPadと折りたたみiPhone向け約2,400万枚は、その約16%に相当する規模です。

2026年のiPad向けOLED出荷数には、iPad Pro向けに加え、2026年10月の発表が噂される新型iPad mini向けの供給分も含まれると考えられます。

これらを合計した2026年の出荷数量は約200万枚ですが、2027年には約900万枚まで増加すると予測されています。

増加の背景には、新型iPad miniが通年販売されることに加え、新たにiPad AirにもOLEDディスプレイが採用されることがあると考えられます。

新型iPad miniとiPad Airには、発光層が1層のシングルスタックOLEDが採用され、2層のタンデムOLEDを搭載するiPad Proとは差別化される見込みです。

シングルスタックOLEDはiPad Pro向けより単価が低いと予想されますが、iPad AirはiPad Proより多い出荷台数が見込まれるため、取引額の拡大が期待できます。

Samsung Displayにとっては、iPad miniとiPad AirへのOLED採用拡大が、Apple向けディスプレイ事業を大きく伸ばす要因になりそうです。

折りたたみiPhone向けOLEDディスプレイは、2026年の約800万枚から2027年には約1,500万枚へ増加すると予測されています。

2027年分には初代モデル向けの継続供給に加え、同年秋に発表されると噂の第2世代モデル向けディスプレイも含まれると考えられます。

折りたたみiPhoneは初代モデルと第2世代モデルともに、約7.7インチのメインディスプレイと約5.5インチのサブディスプレイを搭載すると噂されています。

初代折りたたみiPhoneのメインディスプレイには、iPhone17 Proシリーズと同世代のOLED素材「M14」が採用されるとの情報がありました。

第2世代モデルではディスプレイサイズを維持しながら、より新しいOLED素材へ変更し、輝度や電力効率、寿命などを改善することも期待できます。

iPhone18 Proシリーズ向けには新世代のOLED素材である「M16」がいち早く採用されるとの噂があるため、その技術が第2世代の折りたたみiPhoneへ展開される可能性があります。

2028年に発売されると噂の第3世代モデルでは、メインディスプレイが約7.9インチ、サブディスプレイが約5.8インチへ拡大すると予測されています。

Samsung Displayは折りたたみiPhone向けOLEDを3年間独占供給する契約をAppleと締結したとの報道もあり、第3世代まで供給を担う可能性があります。