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2015年11月23日 20時36分

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スマホ契約前後で5割以上が「何らかのギャップがあった」―望まれる料金プランの簡素化

docomo au softbank


 
安倍首相の掛け声で始まった携帯料金の見直し案件では、料金の高さのほか、複雑極まるプランも問題になりましたが、MMD研究所が新たに行った調査によれば、スマートフォン契約前後で実に5割以上が「何らかのギャップがあった」と回答していたことが分かりました。

理解せずに契約を進めてしまうケースが多々

スマートフォンを所有する20-59歳の男女900人(キャリアユーザー:451人、MVNO=格安SIMユーザー:449人)を対象に、MMD研究所が「スマートフォンに関する意識調査」を実施したところ、結構な割合のユーザーが自身のデータ使用量やプラン、端末価格についてよく理解しないまま、スマートフォンを使用していることが明らかとなりました。
 
スマホ 調査
 
注目すべきは、機種変更やプラン変更、新規契約をした際の契約内容の理解度について、「あまり理解できていなかった」「全く理解できていなかった」と答えたユーザーが、キャリアユーザーで29.7%、MVNOユーザーで14.3%にのぼったことです。とくにキャリアユーザーで「よく理解していた」と答えたのはわずか21.5%にすぎず、8割近くが自分の契約内容について完全に理解しないまま契約を進めていたという事実は、キャリアの複雑な料金プランの実態を如実に表しているとも言えます。
 
スマホ 調査
 
契約前後のギャップ内容として、「月々の利用料金が思ったより高かった」と答えた割合が、キャリア契約ユーザーに際立って多かったことも、料金プランや形態をよく理解しないまま契約してしまっていたケースが頻発していることを裏付けています。

まだまだ見直すべきところは多い


こうした実態を踏まえれば、安倍内閣による料金の引き下げと料金プランの簡素化への訴えは、的を射ていると言わざるを得ません。
 
先日、大手キャリア3社が近く1GBプランを新設する方針であるというニュースをお伝えしましたが、今回の調査ではキャリアユーザーの23.9%が月額使用量が2GB未満と答えており、ライトユーザーに対する料金設定の見直しも必須であることもうかがえます。
 
スマホ 調査
 
大手キャリアとしては、料金についてはMVNOとの差別化を図ってほしいというのが実情でしょうが、料金の体系を分かりやすくするだけでも、随分ユーザーがキャリアとの契約に持つ印象は変わってくるのではないでしょうか。
 
 
Source:MMD研究所
(kihachi)

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