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サムスンが従業員の10%にあたる1万人をリストラする予定であることが判明しました。スマートフォン市場でiPhoneの牙城を切り崩せず、苦境に立たされていることが原因だと見られています。

人員を10%解雇、一般経費を50%削減

歯止めがかからない売り上げ減少を前にサムスンが下した決断は、従業員の10%を解雇し、一般経費も50%削減するという思い切ったものでした。具体的には、2016年度を目度に、人材部門やPR部門、ファイナンス部門といった部署を中心にリストラを試みるようです。
 
「コストをコントロールするうえで、解雇という手段は最も簡単な道だ」と、野村ホールディングスのアナリストであるChung Chang Won氏は語ります。「これまでにもモバイル・ビジネスはもっとコントロールできたはずだし、サムスンがこういう形でベルトを締めるということは、同社が近い将来急激な成長を遂げそうにはないということでもある」

解雇がシェア増大に繋がるのかは謎

 
サムスンは2015年第2四半期においても、旗艦モデルGalaxy S6シリーズを市場へ投入しているのにもかかわらず、市場シェアを前年同期比で4.3%、売り上げ台数でも5.3%縮小させるなど、スマートフォン市場で凋落が止まらない状況です。
 
今年後半からはiPhone6sシリーズの登場によって、更なるシェア縮小は避けられないと見られており、2016年度も状況が好転しないと判断した結果から、今回の大規模リストラに踏み切ったようです。ただし、先述したアナリストが述べるように、果たしてリストラがシェア奪回への鍵となるのかどうかは分かりません。
 
 
Source：Cult of Android,Gartner
(kihachi)

カテゴリ : 最新情報　　 タグ : Apple, iPhone, Samsung