Appleは現地時間の12月10日、トップ経営陣と現場の社員が一同に集まって対話を行うタウンホールミーティングをバーチャルで開催した、とBloombergが伝えています。同社のティム・クック最高経営責任者（CEO）は、従業員のリモートワークは少なくとも2021年6月までは継続される可能性が高いと述べたとされています。
パンデミックで生じた良い変化は今後も取り入れていく
「対面でのコラボレーションに敵うものはないが、オフィスに居ずにしても生産性を犠牲にすることなく多くの仕事をこなせる方法を学んだのも確かだ」とクックCEOはApple社員に対して述べました。「学んだことすべてが重要だ。もしパンデミックが好転したとしても、Appleにとって良い変化は取り入れていくべきだ」
タウンホールミーティングでは小売、法律、環境、マーケティング、サービス、ハードウェアエンジニアリング、ソフトウェア開発、執行、機械学習など、様々な分野の役員クラスのApple社員たちが意見を述べたとされていますが、リモートワークは特にハードウェア開発で困難を極めたようです。
リモートでのハードウェア開発には多大な苦労
Appleでハードウェアエンジニアリング部門の上級副社長を務めるダン・リッチオ氏は、リモートワークは“大きな挑戦であった”とミーティングで語りました。
通常ならばラボ拠点で行われるAppleのハードウェア開発ですが、秋に向けて中国の現地の生産施設で製品の量産の準備を進める今年3月が最も厳しかったと同氏は明らかにしました。
リッチオ氏いわく、Appleエンジニアは自宅からロボットを遠隔操作し、iPadで拡張現実（AR）ソフトウェアを使って海外工場の技術者の先導を行ったとのことです。従業員たちは現地のスタッフと仕事をするため、通常とは異なる時間帯に働くこともあったとされています。
Appleは拡張現実と仮想現実のハードウェア製品開発に取り組んでおり、数年以内に商品として発売に至ると噂されています。AppleのARグラスは、前最高デザイン責任者のジョナサン・アイブ氏の哲学を反映しているとの情報もあります。
Source:Bloomberg
Photo:@tim_cook/Twitter
(lexi)