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2014年5月21日 16時22分

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スマートフォン所有率56.5%、2年間で17%アップ!MVNO利用率も同時調査

iPhone スマートフォン所有率 MVNO利用率


MMD研究所によると、2014年4月のiPhone等のスマートフォン所有率は携帯電話所有者全体の56.5%に達しています。また同時に調査が行われたMVNO利用率も発表され、こちらは全体の「0.6%」という結果になっています。
 
前回までの調査とスマートフォン所有率を比較すると、半年前の2013年11月に実施された同調査で「50.9%」(+5.6%)、2年前の2012年5月に行った調査結果の「39.5%」(+17%)から比較しますと、この半年間のスマートフォンの普及ペースが特に伸びている事が分かります。
 
当調査は、MMD研究所に登録しているユーザー約3万人を対象に、4月10日から13日に掛けてインターネットを通じて実施されています。有効回答数は30,993人と公表されています。

気になるキャリアシェアは?MVNO各社の利用者は1割満たず

年齢別に見てみますと、15歳から19歳までの10代では84.5%と非常に高い割合でスマートフォンを所有していることが分かりました。続いて20代は74.2%、30代は62.8%、60代でのスマートフォン所有率は「27.5%」という結果になっています。
 
また同調査は、契約している携帯電話端末のキャリアについてもアンケートを行っており、結果はdocomo(42.1%)、au(32.6%)、SoftBank(22.8%)となっています。
 
さらに「MVNO、つまり低価格SIMカード」の利用率は「0.6%」となりました。これはイー・モバイル利用率の0.4%を上回る形となったのですが、総務省が公表している「9%」というMVNO利用率まで至っておらず、「格安LTE」の低い普及率が浮き彫りとなっています。
 
上記について、MVNO利用者に契約している通信事業者を聞いたところ、IIJが20.5%、OCNが18.3%、日本通信(b-mobile)が11.9%、BIGLOBEが11%、楽天ブロードバンドが6.4%の順にランクインしています。
 
総務省が注力する「格安LTE」を普及させていくには、「MVNOによる低価格SIMカード」の認知度・知名度をさらに上げていかなければなりません。iPhoneを中心に激動するスマートフォン市場に、格安通信サービスはどこまでシェアを伸ばすことが出来るか、各社の今後の対応や動向に注目が集まっています。
 
 
参照元:MMD研究所総務省
執 筆:iCHI

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