Appleの内部資料から次期iPhone6の大画面化の必要性が明らかに
直近の四半期で5,000万台以上のiPhoneを販売していたにも関わらず、Appleの株価は6%ほど下落しました。下落した数字にも驚かされましたが、ウォール街ではもっと下落するのではと予想されていたようで、Appleの成長性に陰りが見えてきたのは確かです。これまでのiPhoneの前年比の売上は二桁の成長率を誇っていましたが、今では一桁台に落ち込んでいます。
成長性の鈍化は、大画面、安価を求めるユーザーニーズ
なぜこうなったのでしょうか?Appleは既にこうなることを知っていたようです。AppleとSamsungの特許裁判で明らかになったAppleの内部資料によりますと、AppleはiPhoneの成長率が鈍化するのは、要因はいろいろあるのですが、ユーザーがより大きな画面の安価な端末を欲しがるのが原因だとしています。
1年前には既に社内で対応を議論
今回の裁判で提出された内部資料は、2013年4月に開催されたAppleの2014年の事業プランの会議で使用されたものですが、成長性が鈍化することも、大画面のiPhoneが必要なことも2013年の4月には既に社内会議で議論されていたようです。
また、今回の資料ではユーザーニーズ以外にも、iPhoneを販売する携帯電話会社がiPhoneに対する奨励金に対して不満を持っていること、契約条件の交渉が難しいこと、Samsungのような競合他社からのプレッシャーにどのように対応するかなど興味ある項目が記載されています。
次期iPhone6では安価な大画面化したモデルも用意
少なくともこれらの内容からはっきりすることは、Appleは大画面で安価なスマートフォンに対するユーザーのニーズは高く、このニーズに対して既に何かしらの準備をしているということです。実際、Appleは今年後半に次期iPhone6で2種類のサイズの大画面化したモデルをリリースすると噂されていますが、今回の内部資料は大画面化した次期iPhoneのリリースを裏付けるものとなっています。
参照元:iDownloadBlog
執 筆:リンゴバックス
iPhone Mania編集部
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