かつてAndroid陣営で大きな存在感を放っていたOnePlusが、米国と欧州市場からの撤退を進めていると報じられました。その背景には、販売不振に加え、メモリをはじめとする部品価格の高騰により、価格競争力のあるモデルを展開することが難しくなっている事情もあるようです。
OnePlusは撤退へも親会社OPPOは事業継続
OnePlusの撤退報道に、正直驚いた筆者ですが、同ブランドは現在、OPPOの完全子会社となっています。OnePlusが米国と欧州から撤退した後は、欧州の一部地域でOPPOがその役割を引き継ぐと報じられています。
ただし、現時点でOnePlusやOPPOから正式発表はなく、具体的な撤退時期や既存ユーザーへのサポート体制についても明らかになっていません。
OnePlusは当面、中国での事業を継続する見通しですが、2027年にはインドを含む中国以外の市場からも撤退する可能性があると伝えられています。
また、同じくOPPO傘下のRealmeについては、中国市場から撤退する見通しです。こうした動きから、OPPOがグループ内のブランドごとに重点市場を整理しようとしていることがうかがえます。
今後、OPPOは中央ヨーロッパを中心に事業を強化し、Realmeはフィンランド、デンマーク、スウェーデン、アイスランドなどの北欧市場に注力すると報じられています。
部品価格の高騰も撤退の一因か
AI需要の拡大に伴い、メモリなどの部品価格が上昇していることも、スマートフォンメーカーにとって大きな負担となっています。特に、価格競争力を強みとしてきたブランドは、低価格を維持しながら十分な利益を確保することが難しくなっている模様です。
OnePlusはかつて、高性能なスマートフォンを手頃な価格で提供する「フラッグシップキラー」として人気を集めました。しかし近年は製品価格が上昇し、AppleやSamsungなどの大手ブランドとの差別化が難しくなっていたとも指摘されています。
今回報じられた撤退も、販売不振やブランド戦略の見直しに加え、部品価格の高騰が重なった結果とみられます。一方、プレミアム価格帯を中心に展開するAppleは、廉価モデルを主力とするブランドに比べればコスト上昇を販売価格に反映しやすいと考えられますが、今後も部品価格の動向が製品価格に影響を与える可能性はありそうです。
Source: Bloomberg
Photo: OnePlus