19年第2四半期の世界スマホ出荷台数は減少、中国勢の勢い目立つ

 
2019年第2四半期（4～6月）におけるスマートフォン出荷台数は、前年同期比で1.2%減少した3億6,000万台となりました。米中貿易摩擦が市場全体の勢いを削ぐ要因となったものの、渦中のHuaweiは2018年第2四半期よりも出荷台数が増加しています。

中国ベンダーの勢い強まる

調査企業Counterpointによると、2019年第2四半期のスマートフォン出荷台数は3億6,000万台となり、7四半期連続での減少となりました。公開されたグラフでは、Appleが前年同期比で-11.9%、LGが-18.5%と大きく落ち込んだ一方、中国ベンダーの堅調な伸びが目立ちます。中国上位ベンダー（Huawei、Oppo、Vivo、Xiaomi、Realme）の市場シェアは合計で、過去最高の約42%となりました。
 

 
スマートフォン市場の飽和も指摘されるなかで衰え知らずの中国ベンダーについて、アナリストのヴァルン・ミシュラ氏は「力を入れたマーケティングや製品ラインナップの迅速な入れ替え、高性能デバイスの安価な販売、販促チャネルの複数確保」などが奏功し、中国国外市場で成果を上げたと分析しています。

Huaweiが市場全体の鍵に

市場全体として伸びを欠いた理由としては米中貿易摩擦の加熱が上げられますが、Huaweiの出荷台数が前年同期比で4.6%の増加、シェアを14.9%から15.8%へと拡大したことは注目に値するでしょう。Huaweiは米国によって禁輸措置が採られ、海外市場から事実上の締め出しを受けたからです。
 
ただし、アナリストのタルン・パターク氏は「禁輸の影響がまだ反映されていない」とし、Huaweiの勢いが来期も続かない可能性を指摘します。仮にHuaweiが中国市場で攻勢を仕掛けても、海外市場での損失を相殺するまでには至らないと同氏は述べ、市場全体の勢いを削ぐ要因になるだろうと考察しています。とはいえ著名アナリストのミンチー・クオ氏も述べるように、SamsungやAppleなどのライバル他社にとっては、Huaweiが開けた穴を埋めるチャンスとも言えるでしょう。
 
なお、Coutnerpointは5G対応スマートフォンにも言及しており、2019年は台数が限られるものの、将来的には平均販売価格が上昇するために（5G対応モデルは4G限定モデルよりも高額なので）ベンダー各社の収益に好影響を与えるだろうと見ています。また調査企業Gartnerも、5G対応端末の登場によって、スマートフォンの販売台数は2020年に再び増加に転じると予想しています。
 
 
Source:Coutnerpoint
(kihachi)